JAの歴史

現在のJAは「農業会」を改組して1947年に誕生しました。制定された農協マークは、稲穂と「農」「協」を組み合わせたデザインでした。その後、1992年にコーポレートアイデンティティとして「JA（ジェイエー）」の愛称とJAマークが導入されました。JAは「Japan Agricuitural Cooperatives（農業協同組合）」の頭文字をとった愛称です。

日本においても19世紀（江戸時代後期）に、二宮尊徳（二宮金次郎）により、JAの起源といわれる『報徳社』が創設されました。農村における相互救済組織として、組合員から貯金を預かり、それらを原資として、資金を必要とする組合員への貸し付けや土木・水利などの公共的な事業などを行いました。
この事業が現在の信用事業につながっています。

JAの前身組織である産業組合の時代から、組合の事業は農家以外の地域住民にも広く利用されていました。JAが発足した1940年代に、組合員を農業者に限定することも検討されましたが、組合の事業が地域に根付き、非農家の多くがJAの事業を必要としていたことから、政府は非農家を准組合員として位置付け、引き続き事業利用の対象としました。

1960年代、日本は高度経済成長を迎え、都市部の人口が増加するとともに、食生活が多様化しました。これにより、米だけでなく、野菜・果物・畜産物の需要が急増しました。しかし、個々の農家がバラバラに生産・販売を行うだけでは、市場のニーズに対応できませんでした。このため、JAが主導して、品目ごとの生産者が協力し、計画的に生産・出荷を行う仕組みが求められるようになりました。この流れの中で、生産者が集まり栽培技術を学ぶ場作り、市場に安定供給するための共同出荷体制、品質を統一しブランド力を高める取り組みといった活動が各地で始まり、やがて品目ごとの「生産者部会」として組織化されていきました。

昭和61年10月、旧三河一宮農協（現JAひまわり）女性部が100円市を会員50名で開設しました。生産者が採れたての農畜産物を自ら直接販売する場であり、消費者にとっては、新鮮で値ごろな農産物を購入できる、生産者にとっては消費者の声を直接聞くことができ、やりがいにつながるといった直売所ならではの魅力によって、次第に地域に認められることとなりました。
この100円市は、今や全国各地で運営されている産直の発祥とも言われています。